アプリ開発の費用はどのくらい？コストを抑える方法も紹介！

世の中に役立つサービスや、自分が構想したイメージを実現するためにアプリ開発を検討している方へ向けて、開発にかかる費用の目安を解説します。

開発費用の内訳として何の費用にどのくらいの金額が発生するか、さらに開発費用以外にも発生するコストを削減する方法もご紹介します。

1．アプリ開発費用の内訳

アプリの開発を検討する場合、作りたいアプリのジャンルや搭載したい機能、そして開発を社内で独自に内製するか、制作会社へ外注するか等で費用は変動します。

一般的にかかるアプリ開発の費用相場はかなりの振れ幅があり、平均は約250万円程度です。
さまざまな要素が入り混じっているため費用が変動しやすく、金額幅が大きくなってしまうのです。

基本的に、アプリの開発費用は以下の算出式でおおよその金額を出すことができますが、外注の場合には追加で諸費用がプラスされる可能性があります。

【アプリ開発にかかる費用の算出式】

　作業単価 × 作業時間 ＋ 固定費用 ＝ 開発費

【アプリ開発費用の内訳】

開発期間はアプリに搭載する機能や具体的な開発要件によって異なるため、まずはどんなアプリを作成したいか、どんな機能を付けたいかなどを明確にすることから始めましょう。

人件費や機能のボリュームによって変動する

アプリの開発にかかる費用の内訳は、アプリ内に搭載する機能や種類、そして開発を担当するエンジニアの人件費によって変動します。
機能が多くなればその分開発期間も長くなり、それに比例してコストもかかります。

担当するエンジニアのスキルと人数によっても人件費は変動します。スキルによる金額の目安は、初級SEで月額約60～100万円、中級SEが月額約80～120万円、上級SEになると月額約120万円～160万円程度が相場となります。

エンジニアのほかにもプログラマーをアサインする場合はさらに月額約50～100万円が発生します。
このようにエンジニアやプログラマーなど、複数名を開発担当者としてアサインすると人件費だけでも数百万円のコストが発生することがわかります。

なお、日本ではIT人材の不足が続いており、優秀なIT人材の確保が非常に難しい状況になってきています。
需要に対して供給が追いついていない状態のため、人件費のさらなる高騰が予測されるでしょう。

アプリ開発の固定費用について

アプリを開発するためには、最初に機材や設備を整える必要があります。

ドメインの取得やサーバーの維持費等も固定費用に含まれており、アプリ開発後はApple StoreやGooglePlay等に登録するために登録費用が別にかかります。

割合は人件費ほどではありませんが、長期的に固定費用はかかってくるため、短期的みるのではなく年単位で算出して費用を想定・調整しましょう。

ジャンル別制作費用の目安

アプリ開発にかかる費用は人件費だけではありません。
どんな機能をどのくらい搭載するかや、開発するアプリのジャンルによっても金額は変動します。
下記はあくまでも目安ですが、ジャンル別の費用相場を記載しています。

【アプリ開発におけるジャンル別の費用相場（人件費＋固定費）】

2．アプリの開発費用以外に発生するコスト

これまでにアプリ開発の実績がなく、何もない状態からアプリを新規で開発する場合、開発費用以外にもコストが発生します。
開発を始める時点で必要な機材やソフトウェアがない場合は新しく購入しなければなりません。
さらに、アプリに機能を追加で搭載する場合にかかる費用や、アプリが完成しリリースした後に発生するコストもあります。
それぞれの項目についてかかる費用の詳細を見ていきましょう。

開発環境整備のために必要な費用

アプリ開発を始める前に、開発に必要なソフトウェアの購入をしなければなりません。
ソフトウェアとは、アプリを作成する際に必ず必要となるツールのことです。また、iosとandroid用のアプリを両方リリースする場合、開発用のソフトウェアが異なるため2つ分の開発費用が発生します。

また開発したアプリがイメージしたとおりに動作するか、確認用の端末を購入したり、開発やスムーズな動作確認のためにネットワーク環境の整備が必要な場合もあります。
ネットワーク環境の内訳でいうと、開発したアプリのデータを保管する場所としてサーバーも必要です。
レンタルサーバー目安は月額980円〜数万円です。これはアプリの運用を続ける限り毎月料金が発生します。

追加で機能をつけると発生する費用

アプリ開発の外注やパッケージプラン（基本的な機能や基盤が出来上がっている状態のアプリ）を使用する場合は、企画書において厳密な要件定義がされていないと修正や追記に時間がかかり、費用がかさむケースもあります。

アプリの開発途中で機能を変更・追加することになった場合、さらに料金が発生する可能性もあります。
パッケージプランの場合はオプション料金のような形で機能を追加するごとに料金がかかるため、付随する機能をシンプルにするか、最低限必要な機能を厳選して搭載するようにしましょう。一例で、アプリの追加機能としてよくあるものを紹介します。

デザイン費用

テンプレートなどから選択するものではなくオリジナルのデザインをアプリにしたい場合は、デザインのボリュームにもよりますが約10～100万円程度の費用が発生します。
この費用は搭載する機能面での費用ではなく、グラフィックデザイナーなどに依頼をして一からデザインを起こしてもらうための「デザイン料」となります。オリジナルのキャラクターを作る場合などは別途料金が発生する可能性もあります。

他社SNSやメールアドレスとのログイン連携

開発したアプリを利用するための会員登録の際に、SNS認証機能を活用してログインすることで個人情報の入力が不要となるシステムです。
ユーザーにとっては日常的に利用しているSNSにログインするだけで会員登録が完了するため非常に便利な機能のため、この機能を付けるアプリケーションが近年増加傾向にあります。
ログイン連携機能を搭載するためにかかる費用は約10～20万円ですが、連携させるSNSの種類や数によってはさらに費用がかかる可能性があります。

決済システム

EC系のアプリなどで素早く決済ができるシステムです。
アプリ内での支払いが手軽になれば、ユーザーが注文を確定する前に手続きを中断し、離脱することを防げます。
クレジットカードをカメラで読み取るだけで番号や氏名が入力できたり、他のECサイトに登録してある決済情報からお会計ができたりと、ログイン連携と同様にユーザーにとっては非常に便利な機能です。
決済システムをアプリに搭載する場合の費用は、約30万円～50万円が相場です。

リリース後にかかる固定費

開発の費用を見積もる際に注意が必要なことがあります。
それは、アプリが完成しリリースした後も運用や保守費用、アップデートによるメンテナンス費用などが発生することです。

さらにiosやAndroidがOSをバージョンアップした際はそれに合わせて対応が必要です。
バージョンアップへの対応を放置しているとユーザーが逃げていくため、こまめに環境を整えることが求められます。

運用・保守費用は、アプリの開発が終了した後に発生する不具合やトラブルの改修やサーバーの監視をするための費用です。
ユーザーがアプリを快適に使い続けるためには欠かせない費用ですが、自社で開発する場合などは見積もりに含むのを忘れてしまったというケースもあるため注意しましょう。

3．アプリの開発費用を削減する方法

アプリの開発には開発費用だけではなく環境整備や保守・運用の費用など、想像以上のコストが発生します。
要件定義や開発設計の時点で細部にこだわりすぎてしまうとコストが膨大になってしまうため、まずは最低限のシンプルな機能のみを付けてリリースすることをおすすめします。
その他にも、アプリの開発コストを抑えられる方法をご紹介します。

設計の見直し・最低限の機能のみにする

要件定義や見積もりの段階でコストがかかりすぎていると判断した場合は、アプリの開発形式や設計自体を見直す必要があります。
新規でアプリを開発を行い、初めてのリリースを目指す場合は、まずはユーザーの利便性を優先しシンプルに最低限の機能のみに絞り込むことがポイントです。
外注の場合はコスト削減の見直しを行う場合、自社で対応できる部分がないかといった点も検討もしたほうがよいでしょう。

アプリ制作ツールを活用する

アプリを開発する方法にはフルスクラッチ（オーダーメイド）、パッケージアプリの2種類があり、最初からある程度骨組みされているパッケージアプリを使用すればコストを抑えられます。
フルスクラッチでアプリ開発の外注を行った場合、費用の目安はメディア系のアプリで約250万円、金融系やECアプリなどの場合は1,000万円以上の料金がかかる可能性があります。
パッケージアプリを利用する場合は、ジャンルにもよりますが約200万円～400万円程度です。

パッケージアプリはフルスクラッチに比べるとコストが低く、開発期間も短いことがメリットですが、デザインや機能面などでは自由度が低く他社との差別化を図るのが難しい点がデメリットです。
オリジナリティや自由度を重要視しているならフルスクラッチを選択することをおすすめしますが、コストと開発期間を抑えたい場合はパッケージアプリがおすすめです。

レベニューシェアを検討する

アプリの開発を内製ではなく外注で検討している場合、コストを抑えるための方法としてレベニューシェアという選択肢もあります。
レベニューシェアとは、依頼元の企業とアプリの開発を行う制作会社の両方が開発・運営費用を出資してアプリを制作し、アプリによる収益も分け合うという方法です。
従来まではアプリ開発にかかる全てのコストは依頼元の企業が負担し、支払う金額は開発が始まる前の事前の見積もりによって決定していました。

レベニューシェアでは、双方の収益配分率を事前に決定し、アプリのリリース後に発生した収益を取り決めたそれぞれの配分率で分け合います。
開発を始める時点で制作費用をお互い出し合って開発を始めるため、規模の大きいプロジェクトも実現しやすいというメリットがあります。さらに、アプリによる収益が思わしくなかったとしても、それぞれの企業が抱える赤字の幅も抑えられます。

個人に依頼する

アプリ開発を外注する際、制作会社ではなくフリーランスで活躍する個人のエンジニアに依頼することでコストを抑えられる可能性があります。
実際の制作費用はエンジニアの技量に左右されますが、実績をしっかりと積んでいるエンジニアは自分の制作物やプロフィールをWebサイトで公開しています。
公開されている成果物を確認することでそのエンジニアのスキルや得意分野を判断しましょう。

コストを安く抑えられることに気をとられ、開発の経験をほとんど持たないエンジニアに依頼すると要求した品質レベルのアプリが納品されないといったトラブルも起こり得るため、契約前にしっかりとスキルを確認しましょう。

なお、開発難易度の高い機能をアプリに搭載したい場合は、開発環境も整っている制作会社に依頼したほうがよいでしょう。

5．アプリ開発費用のシュミレーション

アプリ開発を他社に委託する場合は、概算費用がどの程度かかるのか、あらかじめ把握する必要があります。

直接見積もりを依頼すれば、アプリ開発会社が数日後に数値を算出してくれますが、現在は見積もりを瞬時にシミュレーションしてくれるサービスが提供されています。
シミュレーションサイトによっては、必要項目を入力するだけで、概算費用が1分程度で算出されます。

まだ作りたいアプリの構想が定まってない状態でも、気軽に概算費用を算出できます、ラフな構想段階から活用してみてもよいでしょう。

4．まとめ

アプリ開発にかかる費用相場に関して、詳しく解説してきました。

開発会社等に見積もりをとることで価格を把握できますが、急ぎ概算費用を把握したい場合は、アプリ開発費見積もりシミュレーターを活用することで簡単に算出することもできます。

開発を検討している場合は、自社の希望要件などの具体化と並行して、制作会社やシュミレーターを活用して費用を把握してみるとよいでしょう。

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