HBLABニュース一覧

当社HBLABは11月30日〜１2月2日に開催される第15回 JBpress DX Forumで講演しております。 本セミナーでは、DXを推進していくために求められる考え方や人・組織の在り方、押さえておくべき最先端デジタルテクノロジーのトレンドやその活用法を総合的に学び、理解を深めてまいります。 HBLAB JAPAN取締役の星野氏は本セミナーで、弊社の提供するベトナム・グローバル人材の活用の仕方、留意すべきことなどをご紹介します。本講演を通じて、日本国外のIT人材を活用することで、速やかに本来の目的であるDX・ビジネス変革、イノベーションの実現を達成すると期待されています。 本セミナーではHBLABの他に、多くの企業からの代表者も講演、デジタル技術を活用したビジネスモデル、DXによる新たな価値創造とDX推進のノウハウなどの役に立つ情報をご共有します。 ぜひお気軽にご視聴ください。 興味がある方は是非 JBpress にお申し込みください。 開催概要： 日時 

『日本のIT事業創出・創造のレベルを上げるPMプロフェッショナルカンパニー』をビジョンとして、開発支援・DXサービスを提供する株式会社ワンオブゼムは、ベトナム最大級のブロックチェーン開発企業であるW3 JSCと2022年8月16日に戦略的業務提携を締結し、「Web3特化型の海外人材リソース提供・開発支援(PM)サービス “W3 Engineering Capital Service”」を展開・リリースいたしました。 株式会社ワンオブゼムはXR, AI, IoT, FinTechなどの新領域の技術への対応をいち早く行い、様々な企業様のDX・新規事業創出を支援してまいりました。W3 JSCは日本及び英語圏の国にブロックチェーン人材リソースを提供するHBLABとワンオブゼムの合弁企業になっており、経験豊富なエンジニアで高質なブロックチェーン サービスを提供しております。 株式会社ワンオブゼムおよびW3 JSC社のWeb3領域の実績としてこれまでのプロジェクトサイズは30人月〜250人月まで小〜大規模な人月での開発対応実績があり、Web3JSやSolidityをはじめとしたWeb3領域対応の技術者がパートナー含め40名以上在籍しております。

創設の背景 HBLABは、300人近くの経験豊富なエンジニアからなるITアウトソーシング企業です。 2015年に設立されたHBLABは、あらゆる規模と分野の500近くの顧客にサービスを提供してきました。 一方、Launch Zone（LZ）は、2016年に再燃し、2020年に設立されたアイデアから始まり、ベトナムにブロックチェーンテクノロジーを導入するパイオニアです。 LZは現在、テクノロジー分野のスタートアップをサポートするために、ブロックチェーン分野の300を超える投資ファンドおよびKOLと接続しています。 W3は、以前はLaunch Zoneのテクノロジーおよび開発センターとして知られていました。 2022年、Blockchainアウトソーシングサービスの開発スピードと供給要員に対応するために、このセンターはLaunch Zoneから事業を分離し、HBLABとの合弁事業になりました。 対象となるクライアント課題 データ管理におけるセキュリティリスク・データの改ざん システムのパフォーマンスが良くなく 運用コストが高すぎる

株式会社エイチビーラボジャパン（以下、HBLABとする）は、10年近く日本市場で高品質なソフトウェア製品及びラボ型のIT人材を提供し続けるオフショア会社です。特にHBLABは、先進的な技術力を持ち、ユーザー顧客のニーズに応える高度なソリューション開発に力を入れて取り組んでおります。本ARナビゲーションプラットフォームはITに関わる問題解決の1つでございます。   背景と問題 現在、主流であるGPSナビゲーションにおける課題とは？ GPSは、数メートル程度の誤差が発生することからより精緻なナビゲーションには不向きであり、特に屋内の利用にはかなり制限があります。 本課題に対する解決策としてAR技術によるナビゲーションが注目されています。 AR(拡張現実)とは ARとは（Augmented Reality）とされ、現実世界にデジタルコンテンツ（音、視覚要素、その他の感覚刺激のもの）を重ねて表示する技術を指します。 AR技術は、既に日常の様々なアプリケーションで使用されています。 ・2016年のPokemon Goのような大ヒットアプリケーション ・毎日の生活の中で遭遇する可能性がある人気のInstagramフィルター Staticaの調査データによると、2021年にモバイルARの市場規模は95億米ドルに達し、モバイルARのアクティブユーザーは8,100億米ドルに達しました。したがって、ARを身近なものと考え、その利点をビジネスに応用することが重要となってきております。